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新型コロナウイルスの影響から、テレワークが推進されるようになりました。

テレビや新聞など報道において、「テレワーク」というキーワードをよく見かけるようになりましたので、皆さんも言葉ぐらいはご存知かと思います。

今回は感染予防という観点から、テレワークが推奨されることになったのですが、その他にも多くのメリットがあると考えられている働き方です。

インターネットを活用した新しい働き方である「テレワーク」について、詳しくお伝えしていきましょう。

テレワークとは

テレワークとはICT（情報通信技術）を活用して、職場で働くだけに限らず自宅やカフェ、サテライトオフィスなどでも仕事ができる方法です。

業務によっては職場で働かなくても、ノートパソコンを活用しインターネットの通信環境が整えられていれば働くうえでは問題ないということも多いでしょう。

事務系の仕事やIT系の仕事であれば、業務や打ち合わせもインターネット回線を用いてできますから従業員にとっては利便性の高い働き方であると言えます。

また子育てや介護などによって就業ができないと考えている人でも、自宅でフレックスタイムで働けるのであれば復職したいという人は多いでしょう。

企業にとっても離職防止ができたり、遠隔地の優秀な人材を採用することができたり、そもそもオフィスを構えなくていいことから経費削減できる可能性もあり、大きなメリットがあります。

テレワークを導入した企業の事例

今回のコロナウイルスの騒動によって、いち早くテレワークを導入したのが「GMOインターネットグループ」です。

GMOはインターネット関連の企業であり、1月27日から職員4000人規模を一斉に在宅勤務制に移行しています。

在宅勤務から1週間程度が経過した2月3日に全スタッフにアンケートを実施したところ、約87%が「よかった」と回答しています。

気になるのが業務への支障ですが、約1か月後の2月28日にアンケートを実施。これに関しても約7割で「大きな問題はない」と回答しています。

自宅のインターネット環境に問題があったり、仕事をする机や椅子がなかったり、紙ベースの業務に支障があるようなことが見られましたが、大きな混乱は起きていないようです。

もちろん在宅勤務にすることでの課題は見えてはいますが、それほど大きな課題ではないことから、今後これを機に一気に広まっていく働き方ではないでしょうか。

テレワークのメリット・デメリット

テレワークのメリット

テレワークはスタッフ・企業ともに大きなメリットがあると考えられています。

通勤しなくていいことから心身の負担を軽減させることができますし、企業においても交通費の経費を削減させることができます。

育児や介護などが必要でも空き時間で仕事に取り組むことができ、企業においてもそれらが理由による離職を減らすことができます。

必要な業務さえしていればいいので、無駄な時間外労働がなくなりますし、企業にとっても時間外手当の削減が可能です。

また優秀な人材を遠隔地から集めることができ、さらにオフィスの賃料が必要なくなる可能性もあるのです。

テレワークのデメリット

テレワークのデメリットとしては、自宅で働くことから仕事とプライベートの切り分けが難しくなると考えられます。職場で働くことが当たり前になっていることから、この切り分けが新しいスキルとして求められていくのかもしれません。

コミュニケーションが取りにくくなるのは当然ですし、労働の内容によっては長時間労働を余儀なくされてしまうことも懸念されています。

また企業においては労働時間の管理が難しくなることから、新しい管理方法が必要になる時期と言えるかもしれません。

まとめ～テレワークの今後

政府はテレワークを推奨しており、今後導入企業を増やしていきたいと考えています。

この新しい働き方は、働くことを諦めていた育児中や介護中の方にとってもチャンスになることは間違いありません。

企業においても業務効率を高めることができ、無駄な経費を削減できることから導入したいと考えている企業も多いでしょう。

ますます進んでいきそうなテレワーク。今後もこの新しい働き方に目が離せません。